一般企業の場合、経営者が突然病気で倒れ不在になったら会社はどうなるでしょうか。社長自身が先陣を切って営業に飛び回り、業績の屋台骨となっているような中小企業の場合、その影響はとりわけ大きく、まず訪れるのは売上減少です。立て直しを図る間にも、仕入れ資金や社員の給与、家賃や借入金の返済などの固定費は待ったなしで発生します。備えがなければ瞬く間に「倒産」の2文字がちらつくことでしょう。

クリニック経営に関しても同じことがいえます。いや、開業医ほど院長先生の影響度が甚大な業種も少ないでしょう。クリニックの存続を危うくする経営リスクはさまざまですが、とりわけ院長先生の健康リスク（死亡リスクや就業不能リスク）は特に予想し難く、クリニック開業にあたって経営安定化・事業継続のために向き合うべき優先課題といえます。

特に就業不能リスクが潜む５疾病は決して他人事ではありません。

• 悪性新生物（がん）１７８.２万人
• 脳血管疾患　１１１.５万人
• 心疾患　１７３.２万人
• 慢性腎臓病　３９.３万人
• 肝疾患　２４.９万人

出典：厚生労働省「平成29年患者調査」より

どんなに体力と健康に自信のある人でも病魔に侵される可能性があることを忘れてはなりません。働けなくなる大きな原因として、「悪性新生物（がん）」「脳血管疾患」「心疾患」「慢性腎臓病」「肝疾患」の５疾病があります。医療技術の進歩により、こうした病でも命が助かる確率が上がってきているのは喜ばしいことですが、その一方で「働けない状態」という新たなリスクが浮上していると言えます。

「自分はがんにならないから大丈夫！」「私はまだ若いから大丈夫！」と、どこか他人事と思っていませんか？
最近のがん治療は、入院期間は短くなり外来中心の治療になってきています。これまで通り働きたいと思っても、治療のために定期的に通院しなくてはなりません。抗がん剤による副作用の影響で倦怠感がある、めまいや手足のしびれが出るなど、なかなか以前と同じようには働けません。今や、がんは「長く上手につき合っていく病気」なのです。
医療保険や死亡保険だけでは、働けなくなるリスクをカバーすることは出来ません。この保障の空白のリスクを埋めるのが『就業不能保険』です。

損害保険については取扱いをしておりませんのであくまで一般的にですが、『就業不能保険』と同様に働けなくなるリスクをカバーする保険には、『所得補償保険』もあります。昨今の新型コロナウィルスの拡大により、罹患による就業不能のリスクを実感した人は少なくないでしょう。もし院長先生が新型コロナウィルスなどの感染症に感染してしまったり、ケガを負ったりした場合、治療のためにクリニックを一時的に閉じなくてはならない場合も出てきます。たとえ数日、数週間の休業だとしても収入減少はクリニック経営者にとってリスクであることに変わりはありません。『所得補償保険』は病気やケガにより就業不能が１週間程度継続した場合に支払われるなど、比較的短期間の収入減のカバーが可能となっていますので、『就業不能保険』と併せて加入を検討してみてください。

クリニックを存続出来なくなるリスクは他にもあります。
自然災害（風水災、地震等）や火災等によって、建物や医療機器等の設備・什器が被災した場合、業務を継続することが困難になる可能性がございます。被災時もクリニックを継続していけるよう損害保険の加入状況はしっかり確認しましょう。

また、医療事故による訴訟リスクへの備えも大切です。賠償金額が1億円近くになることも珍しくありません。賠償金額が膨らむことで経営環境が悪化し、訴訟中に経営破たんするケースもあります。医師賠償責任保険への加入を検討しましょう。

院長先生が万一働けなくなった場合や事故によってクリニックの経営を揺るがす事態が発生した際に安心して事業継続できるよう保険の活用を検討してみてはいかがでしょうか？
クリニックを守ることはスタッフやその家族の生活を守ること、ひいては患者さんを守ることに繋がります。

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