クリニックがコロナ対策として換気や消毒など飛沫感染対策はもちろんですが、ウィズコロナに対応する取り組みを行うことも重要です。ここでは、これからの社会の中で、クリニックがどのように変わっていく必要があるのかお伝えしていきます。

○ウィズコロナ時代の患者の心理状態とは？

コロナに感染したくないという気持ちから、受診を控えるというケースは未だ少なくありません。しかし、ただ単に感染リスクを恐れているというだけではなく、その背景には複雑な思いがあることも分かります。
その思いについて、上記の通り、いくつかの言葉でまとめてみました。「このくらいのことで、受診して迷惑をかけないだろうか…」と考える患者さんはとても多くいらっしゃいます。

新聞やテレビの報道で、医療現場がひっ迫している状況を目の当たりにして、「コロナが少し落ち着いた頃に受診しよう」と考える方は少なくないのです。そのため、仮に継続的な受診が必要だと主治医から言われていたとしても、コロナのことが気になって、受診を控えているというケースが見受けられます。
そんな中でもやはり「いつもの先生に診てもらいたい」と考える方がほとんどです。自身の体のこと、病気のことを知ってもらっている信頼している先生に相談したいのは当然のことでしょう。

○ウィズコロナ時代のクリニック～どう変わっていく必要があるのか

上記でお伝えしている通り、コロナによって医療機関の利用に対する意識に変化が訪れました。特に「コンビニ受診」と呼ばれる、非常に軽微な症状による受診が少なくなったことは明らかです。ウィズコロナ時代においても、このような傾向は続くものであると考えられます。

もちろん、1人ひとりの健康意識が高まることは健康寿命の延伸に繋がるものとして期待できるものではあります。しかし同時に、受診せずに早期発見や早期治療の機会を逃してしまうことにもなりかねません。
そのため、徹底した感染防止策を講じることはもちろんのこと、安心して受診ができるシステムや相談できる機会を確保することが重要になるでしょう。

予約診療の導入

患者さんが受診を控えるのは、「待合での混雑」があるからです。換気や消毒など感染対策を講じているとしても、「密になることは避けたい」という気持ちが患者さんの本音なのです。
予約診療システムが導入されていれば、待合が混雑することもなく、しかもそれほど待機することもなく受診することが可能になるので、患者さんの安心に繋がります。

オンラインによる診療や服薬指導、セカンドオピニオン、相談、説明の機会

診療だけではなく、服薬指導、セカンドオピニオン、相談、説明の機会としてオンラインを活用するクリニックが増えています。
かかりつけ医がオンライン診療に対応しているのであれば、利用したいという方も少なくないのです。
また、オンラインでは保険診療だけではなく、自費診療を導入することによって、それが検査や治療に繋がる機会になるとも考えられます。
つまり診療ツールとしてオンラインを活用するだけではなく、マーケティングツールとして活用することもできるということです。

オンライン診療について

オンライン診療アプリ「ポケットドクター」

キャッシュレス決済の導入

キャッシュレス決済を導入することは、接触を避けるという意味だけではなく、オンライン診療を導入する際にも必要なツールとなります。クリニックでのキャッシュレス決済の普及率は、まだまだ低いのが現状です。
しかしシステムを導入することによって、患者さんにとっては現金の準備がなくなり、会計の待ち時間を大幅に短縮できるメリットがあります。決済手数料や導入の手間などのデメリットがあるのは確かですが、患者さんの安心に繋がりますので、コストパフォーマンスは大きいと言えるでしょう。

一般診療所(クリニック)におけるキャッシュレス化の実情と導入メリット

地域のケアマネジャーとの連携の強化

コロナの感染を防止するために、外出や受診を控える高齢者が多くなっています。そのため「症状が悪化した」「ADLが低下してしまった」というケースが少なくありません。
このような状況を一番よく把握しているのが『地域のケアマネジャー』です。高齢者と信頼を結んでいるケアマネジャーから背中を押せば、受診に繋げるきっかけになることが期待できます。また、高齢者では難しい、オンライン受診に対応してもらうことも可能になるでしょう。

○ウィズコロナ時代のクリニックの取り組みで、スタッフも安心できる環境に

コロナによって、看護師や医療事務員の退職者がとても増えています。その対策として「安心して働ける環境作り」が重要です。
クリニックでのウィズコロナの取り組みは、患者さんが安心を得られるというだけではなく、現場のスタッフも安心して働けるようになるメリットがあります。
感染リスクの少ないクリニックであれば、退職者を減らすことはもちろんのこと、採用に繋げることもできるようになるでしょう。